創立から75年の歴史と
700社以上の研修実績を誇る
由緒ある学院
1945年11月、官庁・企業などの要請により、英語教育を通し、国際人として視野の広い教養ある市民を養成するための研修機関として日米会話学院は設立されました。創立から75年以上を経てもその精神を損なうことなく、時代によって変化する英語学習者のニーズに応えてきました。
官公庁、企業、学校法人など700以上の法人の様々な英語ニーズに対応してきました。
日米会話学院が選ばれる理由
6つのポイント
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1. 英語業界の老舗
1945年11月官公庁の要請により設立、以来80年に渡り、政財界を牽引する多くの人財を送り出し、日本の国際化に向け、多大の貢献をしています。 -
2. 過去に1000社以上の研修実績
官公庁、企業、学校法人など、これまで1000社以上の法人にご利用いただいています。 -
3. 英語上達のためのメソッドが確立
英語教授法の理論だけでなく、設立以来培ってきた教授経験をもとに、英語力を効果的かつ効率的に上達させるオリジナルのメソッド(教授方法)を確立しています。 -
4. 優秀な講師陣。7割が修士課程以上を修了
講師90名中、博士7名、修士63名、学士20名（2024年4月時点）。講師だけでなく職員も含め多くがTESOL（英語教授法）修士課程を修了。 -
5. 上質のオリジナルコースと教材
ハーバード大学の学生・卒業生とチームを組んで行うリーダーシップ研修、経営幹部・幹部候補を対象にしたプライベートコーチング、通訳メソッドを活用した「発信力・表現力強化」など多数のコースがあります。 -
6. 英語業界のカリスマが認め、
英語の先生が勧める語学学校「実践ビジネス英語」（1987年から30年以上続いたNHKラジオ講座）の杉田敏先生、「NHK ラジオビジネス英語」テキストに連載のThe Writers' Workshopを執筆している佐藤昭弘先生にご登壇いただいております。
日米会話学院の歴史
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1945創立
1945年11月、官庁・企業などの要請により、英語教育を通し、国際人として視野の広い教養ある市民を要請するための研修機関として日米会話学院は設立されました。
1946年卒業生 -
2025現在
創立から80年を経てもその精神を損なうことなく、時代によって変化する英語学習者のニーズに応えてきました。英語の習得は一朝一夕にはできないという基本原則をもちつつ、現代のスピード感にあわせた授業展開をしています。
以来、変わらず四谷の地で授業を行っています。
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1945.9
創立者、武藤富男先生（故人）が外務省終戦連絡事務局その他からの依頼により、日米会話学院の設立を決定。
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1959.10
官庁銀行企業委託科（現：官庁企業3ヵ月プログラム）設置。
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1960.6
第1回「国際日本語弁論大会」開催（第6回大会より「外国人による日本語弁論大会」となる）。以降、毎年開催され、NHKでも放送。
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1964.7
第15回以来中断されていた「日米学生会議」を再開。以後毎年日米両国にて交互に開催される。
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1967.9
日本語研修所開設。
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1973.4
国際研究科（現：School of International Studies –SIS–（国際教養講座））開設。
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1976.10
専修学校制度の英語専門課程として認可される。
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1978.8
ニューヨーク州エルマイラ・カレッジと交換留学制度開始。
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1995.7
学院を会場として、米国シカゴ大学が大学院の正規MAコースを開設（2003年12月まで）。
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2005.5
日米会話学院創立60周年を記念し、「IECフォーラム」をシリーズ化して、2006年3月まで実施。一部に米国大使館後援を受ける。
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2005.5
東京大学工学部からの依頼により、東大在学生対象のスペシャル・イングリッシュレッスンを東京大学本郷キャンパス内で開講。
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2005.11
日米会話学院創立60周年記念でサイデンステッカー氏（故人・コロンビア大学名誉教授）が記念講演。
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2010.11
日米会話学院創立65周年式典を私学会館にて開催。高円宮妃殿下のお祝辞を賜る。
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2011.8
第11回英語教育方法研究セミナーを、米国大使館との共催、文部科学省の後援で開催。
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2015.11
日米会話学院創立70周年記念シンポジウムと祝賀会を私学会館にて開催。
選べる授業形態
貴社のニーズにあった研修をご提案します。
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オンライン授業
リモートワークや全国拠点で働く方々に、
同じ研修の受講が可能です。 -
対面授業
貴社の会議室での授業や、
学院の教室での実施が可能です。
